感染対策は「重ねるほど安全」とは限らない

インフルエンザの季節が近づくと、職場でも家庭でも「どこまで対策をすればよいのか」が悩みの種になります。人との交流を減らせば感染は減りそうですが、対策を足し算すれば足し算どおりに効くのでしょうか。JMIR（Journal of Medical Internet Research）に発表された研究は、一人ひとりの行動を細かく再現したシミュレーションで、この疑問に意外な答えを示しました。

研究の概要

研究チームは、1000人の住民が暮らす仮想の街をコンピューター上に作りました。街には500戸の住宅、20のオフィス、5台のバス、病院、レストラン、バーがあり、住民は通勤、仕事、休憩、夜の外食、睡眠といった1日の生活リズムに沿って動きます。感染は「誰とどれくらいの距離で、どれくらいの時間一緒にいたか」で決まり、短い接触が積み重なっても感染しうる設定です。病原体のモデルは新型コロナウイルスの特性をもとにしています。

この街で、接触確認アプリ、保健所による接触者の聞き取り、感染者の家族全員の自宅待機、飲食店の閉鎖、陰性確認による待機の短縮といった対策を、さまざまに組み合わせて試しました。

主な結果は次のとおりです。

• アプリを全員が使い、通知に全員が従う理想的な条件では、アプリなしでは住民の65％が感染したのに対し、アプリありでは4％にとどまりました。
• 利用率50％、陽性の共有70％、通知への順守70％という現実的な条件でも、アプリによって総感染者数は43％減り、他の対策と組み合わせると最大52％減りました。
• 現実的な条件で、アプリだけの場合の感染割合は38％でした。これに「家族全員の自宅待機」を加えると30％、「飲食店の閉鎖」を加えると32.6％に下がりました。ところが両方を同時に加えると38.6％となり、アプリだけの場合と統計的な差がありませんでした。
• アプリの普及を進める段階では、利用者が増えても感染指標が一直線には改善しない局面があることも示されました。著者らは、短期間の数字だけで対策の効果を判断すると誤解を招くおそれがあると指摘しています。

対策を重ねても効果が上積みされなかった理由について、著者らは、自宅に人がとどまることで家の中の接触が濃くなった可能性を挙げています。ただし詳しい仕組みはまだ分かっておらず、さらなる検証が必要とされています。

もう一つ興味深い点として、感染の広がりやすさは「接触した人数」よりも「接触の合計時間」と強く関係していました。隔離期間中は家族と過ごす時間が長くなるため、家族の感染リスクが上がる説明になりうると著者らは考察しています。

日常生活への示唆

この研究はあくまでシミュレーションであり、新型コロナを想定した欧米の都市生活を前提としています。インフルエンザにそのまま当てはまるとは限りませんが、職場と個人の感染対策を考えるヒントになります。

一つ目は、会う人数を極端に減らすより、近い距離で長時間一緒にいる場面を短くする工夫が役立つ可能性です。会議を短めにする、長時間の対面作業の合間に間隔を空けるといった方法は、交流そのものを断たずに実行できます。

二つ目は、対策を一律に積み増すより、効果のあるものを選んで組み合わせる発想です。飲食店の閉鎖と家族全員の待機とで効果の差が小さかったことから、著者らは、飲食店の営業を続ける経済的な利点が上回りうると述べています。

三つ目は、陽性が分かったときに周囲へ伝えることの大切さです。アプリの効果は、使う人の割合、陽性を共有する人の割合、通知に従う人の割合に左右されました。体調不良を職場や身近な人に率直に伝えられる関係づくりは、それ自体が感染対策になると言えます。

出典

論文タイトル: Impact of Digital Contact Tracing and Other Nonpharmaceutical Interventions on Pandemic Control: Microlevel, Behavior-Driven Agent-Based Model Analysis 著者: Luis Ignacio Lopera Gonzalez, Göran Köber, Göran Kirchner, Justus Benzler, Oliver Amft 掲載誌: Journal of Medical Internet Research（2026年9月30日公開） DOI: 10.2196/87527 URL: https://www.jmir.org/2026/1/e87527