インフルエンザの流行は、医療機関での診断や報告をもとに把握されています。しかし、のどの痛みや発熱があっても受診せず、市販薬で済ませる人は少なくありません。中国の11都市で約25万人を調べた研究から、急性の呼吸器症状が出た人のうち医療機関を受診したのは約2割にとどまることが示されました。流行の実態の多くが統計に表れていない可能性があり、職場や家庭での向き合い方を考えるうえで参考になる結果です。
研究の概要
研究チームは、中国の11都市で多段階層化無作為抽出による住民調査を行いました。参加者には、過去14日以内にせき・発熱・のどの痛みなどの急性呼吸器感染症(ARI)の症状があったか、その後どのような行動をとったかを尋ねています。調査対象はインフルエンザに限らず、かぜを含む呼吸器症状全般である点に注意が必要です。
デジタルの行動としては、ネットでの健康情報の検索、AIによる相談、オンライン診療、ネットでの薬の購入、ウェアラブル機器での体調記録、オンラインで入手した迅速抗原検査、自宅での検体採取を数えています。
主な結果は次のとおりです。
- 参加者247,530人のうち、68,650人が呼吸器症状を報告した
- 症状があった人のうち、医療機関を受診したのは19.18%だった
- 何らかのデジタルの行動をとった人は18.94%だった
- 受診せずデジタルの行動だけをとった人が11.20%、受診とデジタルの両方が7.74%だった
- デジタルの行動をとった人は、とらなかった人に比べ受診する割合が約2.1倍高かった(調整済み有病率比2.12)
- 症状が2つ以下の人に比べ、3つの人は約3.3倍、4つ以上の人は約4.7倍受診しやすかった
- 受診以外の行動から始まった経過で最も多かったのは、店舗で薬を買い、その後は何もしないというパターン(22.87%)だった
- 60歳以上ではデジタルの行動をとる人が最も少なかった
著者らは、多くの呼吸器症状が医療機関の統計に反映されていない可能性を指摘し、ネット上の行動や薬局での販売データが流行の把握を補う手がかりになりうると述べています。ただし、これらのデータが流行を正しく映すかは今後の検証が必要であり、高齢者のデータが少ないという偏りにも注意が必要としています。
なお、この研究は一時点の自己申告による調査で、行動の順序も本人の記憶にもとづいています。日本とは医療へのかかり方や薬局の仕組みが異なるため、数値をそのまま当てはめることはできません。
日常生活への示唆
この結果からは、症状があっても受診せず、市販薬で様子を見ながら日常生活を続けている人が多いことがうかがえます。職場で流行を防ぎつつ、気兼ねなく声をかけ合える関係を保つために、次のような工夫が考えられます。
- 「受診していない=インフルエンザではない」とは限らないと理解しておく。症状が軽くても、発熱やせきがある日は在宅勤務や休みを選びやすい雰囲気を職場でつくることが大切です
- 体調不良を伝えやすい仕組みを決めておく。チャットで一言「熱っぽいので今日は在宅にします」と送れるだけでも、無理な出勤が減ると考えられます
- 症状が3つ以上重なる、高熱が続く、息苦しさがある場合は、自己判断で市販薬だけに頼らず受診を検討してください
- 高齢の家族や同僚はオンラインでの相談や検査を使う機会が少ない傾向があります。周りの人が受診や相談の手段を一緒に確かめることも助けになります
- 会話や打ち合わせを控えるのではなく、換気や手洗い、体調が悪い日の参加方法の切り替えなどで、交流と感染対策を両立させることを意識してみてください
出典
論文タイトル: Digital and Out-of-Facility Care-Seeking Pathways After Acute Respiratory Infection Symptoms in China: Multicity Population-Based Cross-Sectional Study 著者: Ting Zhang, Jinzhao Cui, Chao Zhang, Xiaochen Zhang, Yongtao Chi, Dazhu Huo, Shengjie Lai, Jianxing Yu ほか(計11名) 掲載誌: Journal of Medical Internet Research 公開日: 2026年9月30日 DOI: 10.2196/96371 URL: https://www.jmir.org/2026/1/e96371
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