≡

ワクチン後に熱が出るかどうかは、腸内細菌が左右しているかもしれない

171人の追跡とマウス実験が示したこと

調査レポート
ワクチン後に熱が出るかどうかは、腸内細菌が左右しているかもしれない——171人の追跡とマウス実験が示したこと

同じワクチンを打っても、翌日に高い熱が出る人もいれば、ほとんど何も感じない人もいます。接種後の発熱はよくある副反応ですが、つらい経験がワクチンを避ける理由になることも少なくありません。2026年10月にScience誌に掲載された研究は、この個人差の一因として、接種前の腸内細菌叢の状態が関わっている可能性を示しました。

研究の概要

この研究は、ドイツのマックス・プランク生物学研究所(テュービンゲン)を中心に、パスツール研究所(パリ)、カナダのマニトバ大学、米国のジョージア州立大学などが参加した「µHEAT」と呼ばれるプロジェクトです。2021年から2022年にかけて新型コロナウイルスのmRNAワクチンを接種した健康な成人171人を対象に、接種前後の便(腸内細菌叢)、口腔で測った体温、血液中の免疫の指標を継続的に記録しました。体温は接種の前後それぞれ1週間にわたって測定されています。

その結果、熱が出やすかった人には、接種前の段階で次のような特徴がありました。

フラジェリンは、私たちの免疫が「細菌がいる」と感知する目印のひとつで、炎症の反応を呼び起こすことが知られています。

研究チームは、相関にとどまらず因果関係にも迫っています。熱が出やすかった人の腸内細菌を、ヒトの腸の細胞から作った小さな組織(腸オルガノイド)に加えると、より強い炎症が起きました。さらに、無菌状態で育てたマウスにこれらの人の腸内細菌を移してワクチンを打つと、熱が出にくかった人の細菌を移したマウスに比べて強い反応が見られました。この反応は、マウスがフラジェリンを感知できるかどうかに依存していたと報告されています。

食事との関係も調べられています。マウスでは食事を変えることで腸内細菌のフラジェリンの状態とワクチンへの反応が変化し、高脂肪の欧米型の食事では炎症反応が強まりました。また試験管の実験では、ある種の食品添加物が腸内細菌のフラジェリン産生を増やしました。ヒトでも、自己申告による食事内容や代謝の指標が発熱のしやすさと関連しており、植物性の食品を中心とした食事をしている人は熱の反応が弱い傾向がみられたとのことです。

日常生活への示唆

この研究は、ワクチンの副反応を「体質だから仕方がない」と片付けるのではなく、腸内細菌という変えうる要因が関わっている可能性を示した点で重要と言えます。ただし、いくつかの点に注意が必要です。

まず、ヒトで食事を変えれば発熱が減ることまでは確かめられていません。研究チーム自身も、食事が人のワクチン反応を決めるとは示せておらず、介入研究が必要だと述べています。またマウスの実験は人の腸内細菌を移した条件での結果であり、同じ仕組みが人の体内でそのまま働いているとは限りません。対象もmRNAワクチンを接種した健康な成人に限られています。

そのうえで、日々の生活で意識できることとしては、次のような点が挙げられます。

これらは腸の健康全般にとっても勧められる習慣です。ワクチンの副反応を和らげる方法として確立されたものではありませんが、今後の研究で、腸内細菌を手がかりに副反応を予測したり軽くしたりする道が開ける可能性があります。

出典

論文タイトル: The human gut microbiome primes fever after vaccination 著者: Kelsey E Huus, Hirohito Abo, Yi Han Tan, Ezgi Atay, Héloïse Rytter, Ronald Keller, Silke Dauser, Dai Long Vu ほか(計24名) 掲載誌: Science 公開日: 2026年10月8日 DOI: 10.1126/science.aea7733 参考: Institut Pasteur プレスリリース「Gut microbes help set the body's response to vaccination」(https://www.pasteur.fr/en/whats-new/press-area/press-releases-and-press-kits/gut-microbes-help-set-bodys-response-vaccination)

キバロクは予防医療×データの実装を支援します

こうした研究知見を、貴社の健康経営・健保事業・人間ドック施設の現場でどう使うか — 医師・医学博士×データサイエンティストが外部顧問として伴走します。まずは30分の無料相談から。

無料相談を予約する

健保・企業・健診施設のご担当者向けの実務コラムを読む

調査レポート一覧に戻る