インフルエンザの流行は、医療機関の受診データや検査結果で把握されるのが一般的です。しかし、具合が悪くなっても受診せず、まずドラッグストアで風邪薬を買って様子を見る人は少なくありません。米国の研究チームは、この「市販薬の購買行動」に流行の兆しが表れるのではないかと考え、小売店の販売データから地域のインフルエンザ様疾患の動きを推定する仕組みを検証しました。
研究の概要
研究で使われたのは、2002年に始まった米国の National Retail Data Monitor(NRDM)というデータです。全米2万8000店以上の小売店から、匿名化された市販の健康関連商品の販売データを集めています。研究チームはこのうち、ペンシルベニア州アレゲニー郡の2016年から2021年のデータを分析しました。
方法としては、2016年6月から2019年5月までを学習期間とし、「インフルエンザ様疾患にかかっている人」と「かかっていない人」がそれぞれどの商品を買いやすいかを確率モデルで推定しました。その推定値を2019年6月から2021年12月の販売データに当てはめ、日ごとのインフルエンザ様疾患の数を推計しています。さらに、購買行動が統計的に異常かどうかを毎日判定する監視システム「NRDM Tracker」も構築しました。
主な結果は次のとおりです。
- 販売データから推計した患者数は、救急外来で記録されたインフルエンザ様疾患の件数と中程度の相関(相関係数0.66)を示しました。
- 体温計や解熱薬などの商品群と比べて、咳止め・風邪薬が最も強くインフルエンザ様疾患と関連していました。推定された購入確率は、インフルエンザ様疾患がある条件で0.792、ない条件で0.695でした。
- 2020年3月の新型コロナウイルス感染症の流行初期、検査体制が限られていた時期に、販売データにもとづくシグナルは救急外来で確認された感染者数の増加よりも先に上昇していました。
- NRDM Tracker は、大きな流行期に購買行動の有意な異常を検出しました。2020年3月には、流行の始まりに対応する明確な変化が捉えられています。
著者らは、市販薬の販売データが地域の健康状態をいち早く把握する手段となりうること、また新しい感染症の流行の兆しを見つける助けになる可能性を示しています。一方で、相関は中程度であり、従来の臨床データに置き換わるものではなく、補完する位置づけとされています。なお、今回の分析は1つの郡のデータにもとづくものであり、ほかの地域で同じ精度が得られるかは今後の検証が必要と考えられます。
日常生活への示唆
この研究が示しているのは、受診する前の段階、つまり「少し具合が悪いので風邪薬を買う」という個人の行動に、すでに流行の兆しが含まれているということです。ここから、職場や個人で次のような工夫が考えられます。
- 風邪薬を買う段階を「休むかどうかを考える合図」にしてください。市販薬で症状を抑えながら出勤すると、職場で感染を広げるおそれがあります。
- 職場では、体調不良を早めに伝えやすい雰囲気づくりが大切です。「熱っぽいので今日は在宅にします」と言いやすいチームは、結果として流行の拡大を抑えやすくなると考えられます。
- 自治体や保健所が発信する流行情報に目を通し、流行の立ち上がりの時期には会議のオンライン化や換気、手洗いなどの対策を前倒しで検討してください。
- 症状が重い、長引く、持病がある、といった場合は、市販薬で済ませず医療機関に相談してください。
一人ひとりの小さな行動の積み重ねが、地域の流行を映す鏡になります。早めに気づき、早めに伝え合うことが、職場と家庭を守る第一歩と言えます。
出典
論文タイトル: Using Over-the-Counter Retail Medication Sales to Detect and Track Influenza-Like Illnesses Including Novel Diseases: Surveillance Modeling Study 著者: Ye Ye, Jessi Espino, John M Aronis, Harry Hochheiser, Marian G Michaels, Gregory F Cooper 掲載誌: JMIR Public Health and Surveillance 公開日: 2026年10月21日 DOI: 10.2196/91163 URL: https://publichealth.jmir.org/2026/1/e91163
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