公園は「健康に良い場所」としてよく語られますが、ひとつひとつの公園がどれだけ使われ、どれほどの予防効果を生んでいるのかは、これまでほとんど数字になっていませんでした。2026年10月にNature Communicationsに掲載された研究は、東京圏の公園の実際の利用をスマートフォンの位置データから捉え、歩くことによる健康効果を、土地代・整備費・維持費と同じ物差しで比べました。身近な公園の価値を考えるうえで、手がかりになる研究です。
研究の概要
研究チームは、2019年の1年間に記録された約32万人分の匿名化された位置データから、およそ179万回の公園の利用を取り出しました。対象は東京圏にある0.1ヘクタール以上の公園4139か所です。
公園にいた時間から歩数を推定し(1秒に1.2歩、滞在時間の6割を歩いていると仮定)、国の指針にある「1歩あたり0.04円」の医療費の抑制効果として金額に換算しました。そのうえで、土地の価格、整備費、毎年の維持管理費と比べ、何年で費用を回収できるかを公園ごとに計算しています。
主な結果は次のとおりです。
- 自宅から公園までの道のりが2倍になると、1人が得る健康効果は約16%下がりました。この関係は、多くの種類の公園で約7キロメートルまで安定していました。
- 同じ距離なら、大きい公園ほど健康効果は大きくなりました。
- 費用の回収は小さな公園に偏っていました。最も小さい「街区公園」では、約16%が20年以内に費用を回収できる計算になりました。一方、遠くから人が集まる大きな公園は、歩くことの効果だけでは回収できない例がほとんどで、広域公園では対象のすべてが50年以内に回収できませんでした。
- 東京圏全体では、50年以内に費用を回収できる公園は約40%でした。
- 小さな公園では、維持管理に費用をかけるほど回収までの年数が短くなる傾向が示されました。
注意したい点
この研究の健康効果は、実際の体の変化を測ったものではありません。公園にいた時間から歩数を推定し、それを金額に置き換えた試算です。もともとよく歩く人が公園を使っている可能性も、著者は否定できないと述べています。
また、金額にしたのは歩くことの効果だけで、心の健康、人とのつながり、暑さを和らげる働き、防災の役割などは含まれていません。大きな公園の「回収できない」という結果は、こうした価値を数えていないことにも注意が必要です。結果は人口が密集した東京圏のものであり、ほかの都市にそのまま当てはめることはできないと著者は述べています。
日常生活への示唆
この研究から読み取れるのは、公園の健康効果は「そこにあるかどうか」ではなく「実際に使われるかどうか」で決まるという考え方です。距離が近いほど効果が大きいという結果は、遠くの大きな公園を待つよりも、家の近くの公園を日々の散歩に使うことに意味があることを示唆しています。
- 通勤や買い物の道に、近所の公園を通る経路を組み込んでみてください。
- 週末だけでなく、平日に短い時間でも公園を歩く習慣をつくってみてください。
- 地域の公園づくりや維持管理の話し合いがあれば、「使いやすさ」の視点で声を届けることも予防につながります。
出典
- 論文タイトル: Quantifying parks as preventive health assets using population-scale mobility data
- 著者: Hang Su, Wenjing Li, Sheng Li, Shuisong Ke, Haoran Zhang
- 掲載誌: Nature Communications
- 公開日: 2026年10月5日
- DOI: 10.1038/s41467-026-78106-7
- URL: https://www.nature.com/articles/s41467-026-78106-7
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